ほしい人材をピンポイントで得るために、求人媒体の特徴を一覧でご紹介。紙媒体からネット、人づて、接客サービスなど、欲しい人材(ターゲット層)に合わせた求人媒体をチョイスするのがポイントです。
企業の求人情報を掲載し応募者を集める媒体には、新聞の折り込みチラシや求人情報誌などの紙媒体から、ハローワークや人材派遣会社などの対面、WEBや人づてなど様々です。
数ある求人媒体の中でも利用者数が多いのが求人サイトです。今では誰もがスマホを持っている時代であり、ネットで調べるのが定着しています。検索機能も充実していることからも、たくさんある求人の中から希望に合わせた会社を絞るのも簡単です。求人サイトに続いて人気なのが、ハローワークや人材紹介サービス、紙媒体となります。
厚生労働省が管理する職業紹介サービス。掲載・採用費用は無料です。
求人情報専門の検索エンジン。掲載・採用と無料でも利用でき、予算や採用期間に合わせた調整ができます。
SNSを利用したアメリカでは定番の手法で、国内でも利用企業が増えています。企業と求職者間で情報交換が可能です。
自社社員による紹介。人間関係を構築しやすく、早期退職などのリスク回避や活躍が期待できます。
サイト毎に得意分野が分かれており、正社員に特化したサイトやアルバイト探しに向いているサイトなど、サイトによってターゲット層が異なります。
駅やコンビニで目にするタウンワークなどが有名。昔からある定番の求人ツールで、50代以降での利用が目立ちます。
人材紹介会社を通じて、条件に合った求職者を紹介してくれます。一般紹介・登録型・サーチ型とあります。
人材派遣では人材を派遣し、紹介予定派遣では正社員もしくは契約社員を前提とした派遣です。必要とするスキルを持った求職者を紹介してくれます。
様々な業界・業種の企業が参加して自社をアピール。来場者が数千人にもなる規模の大きいイベントもあります。
掲載できる情報量が自由で、コーポレートサイトと繋げて自社の魅力をアピールすることが可能です。
求人媒体を選ぶ際には、正社員・アルバイト・パートのどの形態で雇いたいのか、また新卒だけでなく中途採用で即戦力を探しているのか、ターゲットとする人材との相性を意識して選びます。そのためには、自社の採用課題をあぶりだし、課題に合った求人媒体で採用活動をおこなうのがポイントです。
2022年6月14日、編集チーム調べ。最新の情報は公式サイトでご確認ください。
採用ブランディング
メディアについて
知りたい方はコチラ